医療専門課程(看護科)

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入試情報

修業年限・募集人員

修業年限 募集人員
3年
(夜間定時制)
40名
(推薦入学者若干名を含む)

2年
(全日制)
※変更承認申請中

40名
(推薦入学者若干名を含む)

出願資格

推薦試験 一般試験(1次・2次)
次の要件を満たしている者
  1. 本校を専願する者
  2. 高等学校を卒業(見込みも含む)した者またはこれと同等以上の学力があると認められた者
  3. 令和2年3月に准看護師学校を卒業見込みの者
  4. 成績が学年の上位5分の3以内の者
  5. 出席率が95%以上の者
  6. 志願理由が明白で、 人物・学力ともに優れ、かつ心身が健康で学習意欲のある者で准看護師学校の学校長の推薦を受けた者
  7. 刺青、 タトゥー、 アートメイクがない者
次の要件を満たしている者
  1. 中学校を卒業し、准看護師免許取得後3年以上業務に従事している者
  2. 高等学校を卒業(見込みも含む)した者またはこれと同等以上の学力がある と認められた者で、准看護師免許を取得している者
  3. 高等学校を卒業(見込みも含む)した者またはこれと同等以上の学力がある と認められた者で、准看護師免許を取得見込みの者
  4. 刺青、 タトゥー、 アートメイクがない者

願書受付及び試験日程

摘要\区分 推薦試験 一般試験
1次募集 2次募集
出願期間 令和元年11月1日(金)~
11月8日(金)
令和元年10月23日(水)~
12月25日(水)
令和2年1月20日(月)~
2月14日(金)
試験日 令和元年11月14日(木)18:00~ 令和2年1月19日(日)8:50~ 令和2年2月23日(日)8:50~
合格発表 令和元年11月26日(火) 令和2年2月4日(火) 令和2年3月4日(水)
入学手続
期限
令和元年12月6日(金) 令和2年2月17日(月) 令和2年3月11日(水)
※上記期限までに入学金納入と入学手続きを完了すること。
納入した入学金は、いかなる理由があっても返還しない。
選考方法
  1. 書類審査
  2. 面接試験
  1. 学科試験:一般常識問題
    准看護師試験に準ずる専門基礎科目及び専門科目
  2. 面接試験
  3. 書類審査
出願方法 出願書類は、本校所定の封筒を使用して郵送すること。
出願期間最終日消印有効
書類提出先 〒733-8548広島市西区観音本町一丁目1番1号
広島市医師会看護専門学校 医療専門課程入試係

出願書類

  推薦
試験
一般試験(1次・2次)
出願資格
1.の者
出願資格
2.の者
出願資格
3.の者
入学願書(本校所定の用紙)
写真3枚(タテ4cm×ヨコ3cm)
3ヶ月以内に撮影した写真(正面・上半身で同一のもの3枚)
※入学願書・受験票・受験副票に貼付し、該当箇所の太枠内にふりがな、氏名を記入すること。
履歴書(本校所定の用紙)
推薦書(本校所定の用紙)
准看護師学校調査書
最終学歴学校長が発行する卒業証明書または卒業見込み証明書
◎大学、短期大学、専門学校(専門士資格者のみ)を卒業している者は、その卒業証明書。高等学校卒業程度認定試験(旧大学入学資格検定)合格者は合格証明書を提出すること。
※氏名変更している(各種証明書等と願書の氏名が異なる)場合は、変更がわかる公的機関が発行する証明書(原本)を添付すること。
准看護師免許証の写し
病医院勤務証明書
◎病医院長(事業主)の発行する3年以上の勤務を証明する証明書を提出すること。
受験料:30,000円
受験料は、本校所定用紙で願書受付期間中に銀行窓口から振込み、
振込証明を入学願書裏面の所定箇所に貼付すること。(振込手数料は個人負担)
返信用封筒(2種類)
本校所定の封筒2種類(合否通知用と受験票送付用)に住所・氏名を明記のうえ、
所要の切手を貼付すること。

出願上の注意

  1. 記入不備・書類不足の場合は、入学願書を受理できませんので、再度ご確認のうえ、提出してください。
  2. 納入した受験料・出願書類は、いかなる理由があっても返還しません。
  3. 願書を受理後、受験票を送付します。試験前日までに受験票が届かない場合はお問い合わせください。
    なお、何らかの事情により本校から受験票を送付することができない場合は、本校入試係から電話連絡します。

その他

  1. 入学にあたって、身元保証人が必要です。本校学則の規定で、保証人が広島県外居住者の場合のみ、原則として緊急時の身元引受人(広島県内居住者)も必要となります。
  2. 本校では、医療従事者として健康管理も踏まえ、 喫煙を禁じています。
  3. 本課程は、日本学生支援機構の奨学金対象です。(貸付基準により人数等に制限あり)
  4. 本課程は、専門実践教育訓練の認定を受けた講座であるため、該当者は給付制度を受けることができます。